「勤労」。国民の三大義務の一つですが、これを果たさずにギャンブルで遊びながら生活したい…そう思ったことは一度はあるでしょう。

実際にパチンコなどで生活する「パチプロ」や、株式投資・FXなどで生活する「トレーダー」という人種は一定数居るようです。

しかし、普段は別な仕事などをこなしているなど圧倒的に兼業が多いです。仕事とは違い、お金が無くなった時点で生活できなくなってしまいます。専業にすることは厳しいかもしれません。

では、オンラインカジノではどうでしょうか？このサイトでは、オンラインカジノで生活出来るかどうかを考察します。

オンラインカジノの利益率はかなり高いですが、兎にも角にもオンラインカジノで勝負するためには資金が必要です。

またギャンブルの勝利金でも、ある程度勝つと税金を払わなくてはいけません。

この項目では、オンラインカジノのRTPと税金、アフィリエイトについて解説します。

RTPとは、プレイヤーへの利益率のことです。例えば年末ジャンボ宝くじなら40％前後、競馬なら約70％、パチンコ・パチスロは90％前後、そしてオンラインカジノは93～98％前後と言われています。

この数値は平均の値なので、仮にパチスロの設定6などをプレイすれば100％を超えるでしょう。

オンラインカジノには設定はありませんが、「ブラックジャック」などは「ベーシックストラテジー」という最適手を使用すれば常時99％以上のRTPが出ます。

この数値に各カジノサイトで行っているキャンペーンやプロモーションを組合わせるなど工夫すれば、100％以上の期待値が出ることもあるでしょう。

RTPに関しては、どのギャンブルよりも上回っています。

日本国内に居る限り、国民の三大義務の「勤労」から逃れることが出来ても「納税」から逃れることは出来ません。

ギャンブルで得たお金は「一時所得」となります。一時所得は、50万円以上の利益があった場合に税金が加算されます。

注意が必要なのは、ギャンブルの負け分は支出に含まれないことです。

例えば1日目に100万円投資して200万円とします。この時点で純利益は100万円です。そして2日目に儲けた100万円を使い、ゼロになりました。

純利益はゼロですが、税金は最初に儲けた100万円分にかかります。税金だけ持っていかれてしまう、最悪なケースです。

といっても、こちらは「利益を確定した」場合です。国内の銀行口座まで出金までしない限り税務署は調査できません。

各カジノサイトのアカウントや、「ヴィーナスポイント」や「エコペイズ」などのバーチャル口座に留めておけば大丈夫でしょう。

納税は1年ごとの収入にかかるため、出金する時期をずらすことによって節税も可能です。また、負け分は支出になりませんが投資分は支出として引くことができます。

実際はギャンブルの場合「勝った時点」で納税の義務が発生するのですが、カジノサイトやバーチャルアカウントは国外に運営があるため、税務署が調査できません。

そのため「国内で」出金した銀行口座で参照するのですね。

多くのオンラインカジノはアフィリエイトを行っています。

紹介でカジノチップがもらえたり、他のプレイヤーが負けた金額から何％かを受け取ることが可能です。

特典は各カジノサイトによって様々ですが、最も堅実な手段でしょう。